概要
会計連携における仕訳集計の事前設定方法を示します。
目的
この記事を読み終えることで、以下のことができるようになります。
- 勘定科目など仕訳集計するための事前設定。
仕訳ルール設定に関する注意事項
掲載している仕訳例はあくまで一例です。
会社ごとに会計基準は異なるため、必ず自社のルールに合わせて設定をカスタマイズしてください。
最終的な仕訳の正当性については、必ず貴社の経理責任者様や顧問税理士へご確認ください。
手順
HRMOS企業管理＞会計連携にて、仕訳集計の事前準備を次の流れで行います。
1. 勘定科目の設定
仕訳に利用するすべての勘定科目を以下の手順で登録します。
勘定科目は初期設定されているものもあり、追加の登録を行わなくても仕訳の作成は可能です。
初期設定科目は以下の通りです（利用しない場合、無効化することも可能）。
現金及び預金 | |||
|---|---|---|---|
| 勘定科目 | 補助科目 | ||
| 科目名 | 税区分 | 科目名 | 税区分 |
| 現金 | 対象外 | 小口現金 | 対象外 |
| 当座預金 | 対象外 | ||
| 普通預金 | 対象外 | ||
| 定期預金 | 対象外 | ||
| その他の預金 | 対象外 | ||
| その他流動資産 | |||
|---|---|---|---|
| 勘定科目 | 補助科目 | ||
| 科目名 | 税区分 | 科目名 | 税区分 |
| 立替金 | 対象外 | ||
| 仮払金 | 対象外 | ||
| 仮払消費税 | 対象外 | ||
| 預り金 | 対象外 | 社会保険料 | 対象外 |
| 雇用保険 | 対象外 | ||
| 所得税 | 対象外 | ||
| 住民税 | 対象外 | ||
| 販売費及び一般管理費 | |||
|---|---|---|---|
| 勘定科目 | 補助科目 | ||
| 科目名 | 税区分 | 科目名 | 税区分 |
| 役員報酬 | 対象外仕入 | ||
| 給料賃金 | 対象外仕入 | ||
| 賞与 | 対象外仕入 | ||
| 雑給 | 対象外仕入 | ||
| 退職給与 | 対象外仕入 | ||
| 法定福利費 | 対象外 | ||
| 福利厚生費 | 課税仕入10% | ||
| 旅費交通費 | 課税仕入10% | 通勤手当 | 課税仕入10% |
初期設定科目のコード付帯方法
一般的に、会計システムでは勘定科目をテキストの名前だけでなく、固有の「コード（例：3000など）」で管理しています。HRMOS側で設定するコードを、連携先となる会計システムのコードと完全に一致させておくことで、CSVを取り込んだ際に会計システム側が「どの勘定科目のデータか」を正確に認識して処理できるようになります。
例：現金及び預金＞科目名＝普通預金（税区分＝対象外）にコード「3000」を付帯する場合
- 「HRMOS企業管理」会計連携＞勘定科目＞現金及び預金＞鉛筆マークをクリックします。
- 勘定科目の編集画面に移るので、次の項目を登録します。
・「コード」（10文字以内） - 補助科目にもコードを付帯したい場合は補助科目にもコードを付帯し、保存ボタンで登録します。
勘定科目の追加登録方法
例：新たにその他流動資産＞科目名＝未払賃金（税区分＝対象外）を作成する場合
- 「HRMOS企業管理」会計連携＞勘定科目＞その他流動資産＞鉛筆マーク→＋勘定科目を追加の順にクリックします。
- 勘定科目の編集画面に移るので、次の項目を登録します。
・「科目名」（16文字以内）
・「税区分」（初期設定で不足している場合は、会計連携＞税区分から追加してください。）
・必要な場合は「補助科目」
・必要な場合は科目に紐づく「コード」（10文字以内）
・使用しない勘定科目は有効のチェックを外します。 - 補助科目を追加したい場合は補助科目を追加をクリックし、保存ボタンで登録します。
参考：勘定科目の設定イメージ
参考：上記、勘定科目の設定で出力されるCSVデータ
「1.勘定科目の設定」では勘定科目コード・勘定科目・補助科目コード・補助科目を設定しました。
2. 計上コードの設定
計上コードは、仕訳データの「部門」や「部署」を識別するための管理コードです。
部門・部署で勘定科目を振り分ける場合、どの部門や部署（仕訳の「計上先」）に紐づけるかを決めるために設定します。
※部門管理を使用しない場合であっても、システムの仕様として必ず1つ以上の登録が必要です。
例：名称を 本社、コード0100として登録する場合
- 「HRMOS企業管理」会計連携＞計上コードより画面右上「＋」ボタンをクリックします。
- 計上コードの編集画面に移るので、次の項目を登録します。
・「カテゴリ名」
・「名称」（64文字以内）
・「コード」（32文字以内）
・使用しない計上コードは有効のチェックを外します。 ※必ず1つは有効でなければならない 計上先として使用するコードを追加し、保存ボタンで登録します。
参考：計上コードの設定イメージ
参考：上記、計上コードの設定で出力されるCSVデータ
「計上コードの設定」では計上コードを設定しました。
3. 税区分の設定
税区分は初期設定されているものもあります。
初期設定されている科目は以下の通りです（利用しない場合、無効化することも可能）。
| 税区分 | ||
|---|---|---|
| 名称 | 税率 | 会計連携用コード |
| 不明 | 対象外 | 不明 |
| 対象外 | 対象外 | 対象外 |
| 課税仕入 10% | 10% | 課税仕入 10% |
| 非課税仕入 | 対象外 | 非課税仕入 |
| 対象外仕入 | 対象外 | 対象外仕入 |
税区分の追加登録方法
- 「HRMOS企業管理」会計連携＞税区分より画面右上「＋」ボタンをクリックします。
- 税区分の登録画面に移るので、次の項目を登録します。
・「名称」
・「税率」（対象外または10%）
・「会計連携用コード」
・使用しない勘定科目は有効のチェックを外します。 保存ボタンで登録します。
参考：税区分の設定イメージ
参考：上記、税区分の設定で出力されるCSVデータ
「税区分の設定」では税区分を設定しました。
4. 仕訳パターンの作成
仕訳パターンの作成では、どのような範囲（適用条件で決定）の対象者に対して、どのような仕訳を作成するかを定義します。
最初に基本設定、給与の適用条件、賞与の適用条件の設定を行い、次に仕訳ルールを設定します。
仕訳パターンは複数作成することができます。
仕訳パターンの登録方法
- 「HRMOS企業管理」会計連携＞仕訳パターンより画面右上「＋」ボタンをクリックします。
- 仕訳パターンの追加画面に移るので、次の項目を登録します。
・「名称」
・「経理方式」（税込みまたは税抜き）
税込み：仕訳時に、勘定科目の内税として税金額がカッコ（）内に表示されます。
税抜き：税金額が別途「仮払消費税」という科目で計上されます。
・「税端数処理」（1円未満を切り上げ・四捨五入・切り捨て）
金額から税額を計算する際の端数処理方法を選択します。
- 部署情報＞基準日は給与・賞与の所属部署を判定する際の基準日として使用します。
右上「部署情報を更新」ボタンから、最新の状態に更新できます。 給与・賞与項目別にそれぞれの仕訳ルールを定義します。
給与＞適用条件 画面右上「＋」ボタンをクリックします。
・「名称」
・「適用条件」この仕訳ルールを適用する対象者を絞り込みます。
※全従業員に同じルールを適用する場合は、何も設定しない（空欄）ままで進めます。
適用条件は、リストの上部にあるもの（優先度1）から順番に判定され、条件に一致した仕訳ルールが
適用されます。そのため、例外的なルールや細かい条件ほどリストの上部に配置します。
「 ↕ 」ボタンで優先順位の入れ替えが可能です。
賞与も同様に仕訳ルールを定義することができます。
- 作成した適用条件を選択し、仕訳ルール＞鉛筆マークをクリックします。
仕訳に使用する項目を選択します。右に移動させると仕訳項目の対象となります。
対象とした項目の仕訳ルールを項目ごとに設定していきます。
編集する項目を選び、右上鉛筆マークをクリックして編集画面へ
金額を計上する際の勘定科目、計上先、税区分、および按分率を詳細に設定できます。・勘定科目の設定：自社のルールに合わせて設定します。
補助科目がある場合は、勘定科目＞補助科目 の形式で表示されます。・計上先の設定：部署や支店など、自社のルールに合わせて設定します。
・税区分の設定：借方・貸方の区分に関わらず、同一の税区分を設定します。
・按分率の設定：一つの仕訳項目を複数の勘定科目に分けて計上する場合に割合を指定します。
按分が必要な場合は、「行を追加」から項目を増やします。
按分割合は、借方・貸方それぞれの合計が必ず100になるように入力します。
按分の必要がなく、全額を計上する場合は、100と入力します。例：課税支給合計を勘定科目【給料賃金】計上先【営業】税区分【対象外仕入】按分【無（100%)】となるよう借方にセットするルールを設定した場合
例：課税支給合計を勘定科目【給料賃金】と【雑給】に8:2の割合で按分して借方にセットするルールを設定した場合
登録した仕訳ルールを確認する
適用条件単位ごとに仕訳ルールをCSV形式でエクスポートできます。
- 仕訳パターン＞給与または賞与＞適用条件より適用条件を選択する。
- 右上「⋯」＞仕訳ルールをエクスポートの順にクリックすることで仕訳ルールがエクスポートされます。
エクスポートしたCSVのフォーマットは以下のとおりです。
1行目（タイトル）：仕訳対象項目,貸借区分,勘定科目,計上先,税区分,按分割合
2行目以降：データ参考：エクスポートしたCSVファイル
補足・ヒント
仕訳集計の設定を一括で行いたい
勘定科目、計上コード、税区分、仕訳パターンの一括登録（csvインポート等）はできません。
按分（配賦）を用いた人件費の仕訳集計を行う場合
仕訳パターン＞仕訳ルールの設定において、事前に一つの勘定科目に対して複数の計上先を設定し、その按分率を決めておくことで、人件費を各計上先（拠点や部門など）に配賦した状態で仕訳集計を行うことができます。
適用条件に該当する社員の発生する費用を、実態に合わせて各計上部門へ適切に割り振った会計連携データを作成することができます。
※本機能による人件費の配賦は、あくまで仕訳ルールの「適用条件」「勘定科目」ごとの設定に従います。
兼務者など特定の個人ごとに異なる配賦率を自動適用するものではありません。
例：下記画像のように「按分：50」ずつ設定されている場合、適用条件に該当する社員の社会保険料合計が100万円であれば、仕訳集計時に算出されるデータは「関西支社：50万円」「名古屋支社：50万円」と自動で配賦されます。