概要
賃金テーブルで支給額を算出するための賃金テーブルの設定手順をご案内します。
賃金テーブルは1軸もしくは2軸のテーブルで作成し、適用条件によって対象者を限定でき、施行日の設定により未来の日付にも対応できる賃金テーブルを実現します。
目的
本記事を読み終えることで、以下のことができるようになります。
- 賃金テーブルを設定をできる
- 賃金テーブルを適用する対象者を限定できる
- 賃金テーブルに適用日を設定できる
前提条件
-
賃金テーブルで算出しようとする手当は「HRMOS CORE」の会社マスタ＞手当に必要な項目が登録されていること。
- 補足:「HRMOS CORE」＞業務情報＞雇用条件＞給与（手当）に賃金テーブルの値を反映するためです。HRMOS COREで初期値として登録されている基本給の賃金テーブルの設定では本設定は不要です。
- 賃金テーブルで参照したい項目が「HRMOS CORE」の標準項目もしくは任意で作成した項目（カスタムフィールド）に登録されていること。詳細は前提条件の補足を参照ください。
- 賃金テーブルをインポートして設定したい場合、テーブル表をCSV等のデータで準備していること。
-
賃金テーブルの適用条件を設定する場合は、「HRMOS CORE」＞会社マスタが登録されていること。
- 補足:雇用形態、給与形態、勤務地（会社マスタでは事業所）、職務、等級、部署、役職、職種のいずれか、または複数の組み合わせで適用条件の設定が可能です。
- 初期設定の実施に必要なアカウントが追加されていること
前提条件の補足
賃金テーブルで選択可能なHRMOS COREの項目は次の通りです。
- 標準項目と任意で作成した項目（カスタムフィールド）を使用できます。
- カスタムフィールドの制約は次の通りです。
- フィールドのタイプがラジオボタン、プルダウン（単一選択）、チェックボックスの場合のみ
- カスタムマスタを設定したカスタムフィールドを用いる場合、フィールドのタイプがマスタ参照：項目名（単一項目）であること
- 1軸（縦軸である1次項目）に複数レコード型セクションのフィールドを設定した場合、2軸（横軸である2次項目）は同じセクションまたは単一レコード型のフィールドのみ選択できます。
- 1軸（縦軸である1次項目）に単一レコード型セクションのフィールドを設定した場合、2軸（横軸である2次項目）は単一レコード型セクションのフィールドのみ選択できます。
- カスタムフィールドの制約は次の通りです。
※カスタムフィールドの設定はカスタム項目（データモデル）の作成をご参照ください。
※フィールドの詳細はデータ管理の仕組み（データ階層・単一/複数レコード型・表示形式）をご参照ください。
手順
賃金テーブルの設定の操作手順について説明します。
操作の概要
計算を行うための賃金テーブルを登録します。
具体的な操作
例）基本給として等級からなる1次元テーブル（大阪支社テーブルと東京本社テーブル）を作成します。
1.HRMOS企業管理より「賃金テーブル」カテゴリ＞「賃金テーブル」＞「+」ボタンから賃金テーブルを登録します。
2.必要な項目を入力し、「保存」ボタンをクリックください。基本設定が入力した内容で設定されます。
なお、入力項目の詳細は、下表を参照ください。
| 名称 | 賃金テーブルの名称を設定します。 |
| 手当 | 計算対象とする基本給または手当項目を設定してください。HRMOS COREの基本給、もしくは会社＞手当で作成した項目が選択できます。 |
| 上限金額（任意） | 賃金テーブルの計算結果が上限金額を超えた場合、上限金額となります。（例えば資格手当を払う場合で複数資格を所有している場合、合計の手当金額に対して上限金額が適用されるイメージです。） |
| テーブル設定 |
・１次項目：賃金テーブルの縦軸に設定されます。 ・２次項目（任意）：賃金テーブルの横軸に設定されます。 1次項目のみ設定した場合は1軸である縦軸のみの賃金テーブル、2次項目も設定した場合は2軸である横軸もある賃金テーブルを作成できます。項目の表示順はHRMOS COREに登録した会社マスタやフィールドの選択項目順です。 1次項目、2次項目の詳細は前提条件の補足をご確認ください。 |
| 適用開始日 |
賃金テーブルの適用開始日を設定します。 部署を使用する場合は適用開始日に適用されている部署情報で表示します。 |
3.次に適用条件で賃金テーブルを適用する社員の範囲を設定します。
- 適用条件を全社員とする場合：特に操作しません。全社員に適用されます。
- 適用条件を全社員としない場合：次の通り操作します。
・「適用条件」をクリックします。
・「全社適用」をクリックし、画面右上の鉛筆マークをクリックします。
・適用条件の名称を設定し、適用する条件を選択し、画面右下の保存をクリックします。選択した「雇用形態」「給与形態」・・・はそれぞれANDで条件設定されます（下例では名称を「本社テーブル」にし、勤務地に「東京本社」を設定しました）。
・ORで条件設定したい場合、「適用条件」の画面右上の「＋」ボタンをクリックして設定できます。
・次に「テーブル定義」をクリックします。設定に基づき、賃金テーブルが表示されますので、画面右上の鉛筆マークをクリックすると金額が編集できます（下例は基本給のテーブル例です）。
なお、・・・マークのエクスポート、インポート機能を用いて金額を入力いただくことも可能となっており、インポートにあたり手持ちの賃金テーブルを用いる等によりエクスポートしたデータをフォーマットとし、上書きしてインポートいただくこともできます。
結果
賃金テーブルが作成されます。
補足・ヒント
賃金テーブルの例
賃金テーブルの一例を紹介します。あくまで一例ですのでほかにも様々な形でお使いいただけます。
例１）職能給として、役職と部署の2軸テーブルの場合
賃金テーブルで1次項目に業務情報 / 部署・役職 / 役職、2次項目に業務情報 / 雇用条件 / 職種を設定します。
例２）家族手当を設定する場合
続柄により家族手当が異なる場合、対象家族（かつ、ここでは社会保険・扶養の有無＝有の家族）に該当する金額を集計して「HRMOS CORE」の家族手当に反映させる例となります。
- 「HRMOS CORE」で複数レコード型で登録されている項目を1次・2次項目として利用する場合、該当した項目の合算額で手当が算出されます。
- 表示される続柄は「HRMOS CORE」＞会社＞続柄で登録されている続柄となります。
- 対象家族＝〇円ではなく、該当家族が1名の場合5000円、2名の場合8000円などの場合はHRMOS COREに「家族手当対象人数」のようなカスタム項目を作成の上、対応ください。
- 上限金額を設定すると合算額に対して上限額が適用されます。下の画像の例のような場合、対象家族が多くても家族手当の上限は12000円となります。
例３）資格手当を設定する場合
例２の家族手当と同様で対象資格に該当する金額を集計して「HRMOS CORE」の資格手当に反映させるようなテーブル例となります。
- 表示される資格は「HRMOS CORE」＞会社＞資格で登録されている資格となります。
（資格詳細を活用することもできますので、1級や2級、会社での活用有無を詳細で設定いただくことも可能です。）
例４）役職手当を設定する場合
組織で登録した情報に基づき役職手当を支払う例で、役職は「HRMOS CORE」＞会社＞役職で登録した内容、部署は賃金テーブルを作成する時に選択する適用開始日で表示されます。
この例では所属の店舗により役職手当が変更されます。
賃金テーブルの値が反映されない時の対応
- 賃金テーブルを作成後に、1次項目、2次項目であるHRMOS COREの項目の種類が増える、変更するなどを行った場合は、賃金テーブルの読み込みがずれ、正しい金額が算定されないことがあります。
賃金テーブル改訂の場合
賃金規定の改訂の場合などで賃金テーブルを改訂する場合は、次のように行います。
補足：作成した賃金テーブルを一度支給額計算で使用した場合、改訂を行わない限り賃金テーブル表の金額その他適用条件等の改訂を行うことができません。
・三点リーダ「・・・」を選択し、新規改訂をクリックください。
・下記画面が表示されるので、改訂年月日を指定することで、新しい改訂履歴を作成できます。
※改訂年月日：支給額計算結果が存在する日付より後の日付から指定いただけます。
改訂時の賃金テーブルは次のとおりとなっています。
・基本設定（手当、上限金額、テーブル設定（1次/2次項目））：改訂前の内容で引き継がれますが手動で変更可能です。
・適用条件：改訂前のデータが引き継がれます。適用条件の内容はその項目（HRMOS COREなどの設定）に変更があっても、原則、改訂時に自動的にメンテンナンスされません（但し、適用条件に部署情報を設定していた場合、改訂年月日時点で存在する部署情報のみが引き継がれます）。
・テーブル定義：項目はHRMOS COREなどの設定により最新化されます。数値は0円となりますので、再設定が必要です。改定前の賃金テーブルをエクスポートし、1次項目・2次項目に変更がある場合は修正の上、インポートすると修正しやすくなります。なお、表示項目設定については引き継がれていますので、修正が必要な場合は修正ください。
賃金テーブルを削除する場合
・賃金テーブルの作成→支給額計算セットの作成→支給額計算 と進んでいくため、賃金テーブルの削除や支給額計算セットの削除を支給額計算の削除の前に行う、賃金テーブルの削除を支給額計算セットの削除の前に行う等を実施すると、支給額計算や支給額計算セットが残留してしまう可能性があります。
・計算には特段影響はありませんが、削除不能となりますのでご注意ください。