概要
HRMOS給与で給与計算に利用する勤怠項目の設定方法を説明します。HRMOS勤怠との連携やCSVインポートによるデータ取り込みについても触れます。HRMOS給与で給与計算に必要な勤怠項目を適切に設定し、勤怠データを給与計算に反映できるようになります。
目的
この記事を読み終えることで、以下のことができるようになります。
- 給与計算グループ内で勤怠項目の設定を行う
- HRMOS勤怠と給与計算システムを連携させ、勤怠データを自動で取り込む
- CSVファイルを用いて勤怠データを給与計算システムにインポートする
前提条件
- 給与計算グループが作成・設定されていること
- HRMOS勤怠と勤怠連携する場合は、HRMOS勤怠の契約があること
- HRMOS勤怠とのAPI連携を利用する場合は、HRMOS勤怠のログインURLとAPI KEYが用意されていること
- 初期設定の実施に必要なアカウントが追加されていること
手順
ステップ1. 給与計算グループにおける勤怠項目の設定
操作の概要
給与計算グループの基本設定と項目設定において、計算に必要な勤怠項目を設定します。
具体的な操作
1.HRMOS給与の設定から「給与計算グループ」を選択します。
2.対象の給与計算グループを選択し、以下の設定を行います。
-
項目設定をクリックします。勤怠タブにおいて次を設定します。
- 計算や表示に使用する勤怠項目を設定します。
- えんぴつマークを選択し、設定を開始し、設定完了後は画面右下の「保存」ボタンをクリックします。
- 項目名の名称を変更したい場合は変更します。
- 使用しない項目は明細表示を常に非表示にするか画面右上のゴミ箱マークをクリックして項目を削除します（既に別の計算に使用している項目や支払基礎日数など計算に関わる項目は削除できません）。
- 計算や表示に使用する勤怠項目を設定します。
- 新たな勤怠項目が必要な場合は画面右上の「＋」ボタンをクリックして設定します。並べ変えは「↑↓」ボタンです。
-
基本設定をクリックします。勤怠タブ設定後に次を設定します。
- 通勤手当を「出勤日数に応じて毎月支給」と設定した場合、HRMOS給与上で連動させる勤怠項目（日数）を設定します。
-
日割計算に関する項目を設定します。計算式の乗じる日数（✕の右の項目）を勤怠タブ設定後に選択します。
- 「日割計算」の有無を選択し、計算式、端数処理、対象条件（途中入社・退職、途中休職・復職のいずれか、または両方）を設定します。
-
「支払基礎日数」の計算方式を設定します（月給の場合は「計算式」または「プリセット計算」から選択、時給・日給の場合は「計算式」のみ）。
-
計算式の場合は、計算した結果が採用されます。プリセット計算は支払基礎日数のプリセット計算（月給制の場合のみ）を確認ください。
- 支払基礎日数が月額変更届や算定基礎届で使用する場合で1日未満の端数がある場合は、これを1日に切り上げて使用されます。
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計算式の場合は、計算した結果が採用されます。プリセット計算は支払基礎日数のプリセット計算（月給制の場合のみ）を確認ください。
結果
給与計算グループに必要な勤怠に関する基本設定と項目設定が完了します。
ステップ2. HRMOS勤怠との連携設定（API連携を行う場合）
HRMOS勤怠からの勤怠情報取り込みを設定を実施ください。
手順の補足・設定項目一覧
勤怠項目の設定内容（給与計算グループ - 項目設定）
給与計算グループの項目設定「勤怠」タブで設定できる主な項目は以下の通りです。
| 項目名 | 設定内容とポイント |
| 項目名 | 給与明細等に表示する任意の項目名称が設定できます。ただし、他と同一名称とすることはできません（初期設定項目で削除した項目名とも同一名称にはできませんので、同一名称を使用したい場合、削除する項目名称を変更ください）。 |
| 種別 |
勤怠項目がどのように決定されるかを設定します。一度設定した種別は変更できません。
|
| 単位 | 時間（60進数は0:00〜999:00、10進数は0〜999の小数点第4位まで）、日数（0～60の小数点第4位まで）、回数（0〜999の整数のみ）から選択します。一度設定した単位は変更できません。 |
| 明細表示 |
給与明細の表示設定を行います。「0の場合は非表示」、「常に表示」、「常に非表示」から選択します。「常に非表示」は値の計算等のみに利用できます。 なお、HRMOS勤怠（給与明細）のCSV定義にこの設定内容が反映されます。「0の場合は非表示」は値が0の場合、項目名も値も表示されません。「常に表示」は0であっても値も項目名も表示されます。「常に非表示」は定義に出力されません。詳細は補足・ヒント＞出力した明細のデータ定義を変更したい場合を参照ください。 |
補足：一度設定した種別や単位を変更したい場合は、その項目を削除し、再作成いただく必要があります。
初期設定項目について
- システムに初期設定されている勤怠項目があります。項目名は名称変更が可能ですが、種別を変更することはできません。また、次の支払基礎日数のプリセット計算で使用する項目は削除できないこともあります。使用しない場合は明細表示に「常に非表示」を選択ください。
- その項目がほかで計算式として使用されていると削除できません。
- 一度削除した初期設定項目は初期設定項目の復元により再度利用することができます。
- 初期設定項目のうち、HRMOS勤怠とAPI連携できる項目を別の意味の項目に転用すると、整合が取れなくなりますのでご注意ください（HRMOS給与側の名称変更程度は構いませんが、意味が異なる項目には転用しないでください）。
支払基礎日数のプリセット計算（月給制の場合のみ）
- 給与計算グループが月給の場合で、プリセット計算を選択した場合は、前提条件（勤怠項目の欠勤日数と支給項目の欠勤控除）の値と設定に基づいて支払基礎日数は自動計算されます。
- 欠勤日数、欠勤控除は予め初期設定されている項目を使用した場合となります（名称は変更可）。任意で欠勤日数、欠勤控除を作成いただいても自動計算されませんのでご注意ください。
| 前提条件 | 自動計算される支払基礎日数 | ||
|---|---|---|---|
| 勤怠＞欠勤日数 | 支給＞欠勤控除 | ||
| 0日（入力なし含む） | ー | (給与計算期間の)在籍日数 | |
| 0日を超える | かつ |
0円 （未計算含む） |
|
| 0円を超える | 対象日数項目*- 欠勤日数+ 休出日数（ - 代休日数**） |
||
- * 対象日数項目は次の項目から選択いただけます。給与計算・勤怠計算期間途中の休職期間や入退社による期間は自動的には反映できませんので、ご自身で修正してください。
- 暦日数（勤怠期間） →給与計算グループの勤怠締め日に基づいた暦日数の値
- 勤怠＞所定労働日数 →毎月給与計算で勤怠項目の所定労働日数に設定される値
- 当月の所定労働日数 →所定労働日数パターンにより登録された値
- ** 代休日数を差し引く場合は 代休日数で減算する にチェックを入れます。
- 自動計算ができない場合勤怠データの取り込み（CSVインポート）でも設定できます。
補足・ヒント
HRMOS給与の勤怠表示
- 60進法または10進法で設定できます。取り込まれる勤怠情報がどちらの形式であっても、設定した表示形式に自動変換されて計算されます。
- 平均所定労働時間数、1日の所定労働時間数の設定は60進法のみとなっています。
平均所定労働時間数や1日の所定労働時間数を10進法で設定したい場合
平均所定労働時間数、1日の所定労働時間数自体は60進法になってしまいますが、これを10進法にしたい場合は、次のような方法で10進法で設定いただく形となります。
・計算式に直接10進法の数値を用いる
・勤怠項目を新たに作成し、10進数用の項目を計算式で作成する
例）平均所定労働時間（10進数）160:05を160.083で登録したい
勤怠項目で「平均所定労働時間（10進数）」を
単位＝時間、計算式＝平均所定労働時間×1、端数処理=小数点以下第四位を切り捨て、明細表示＝常に非表示
で作成する。
平均所定労働時間（10進数）＝160:05→160.0833・・・→160.083のようになります。
※単価の計算では直接、上記の直接の数値入力や平均所定労働時間（10進数）を分母として使用できません。実際の支給項目の計算式を作成するときに、給与計算の準備：支給項目を登録する（単価を組み込む）＞補足・ヒント＞単価を利用して前月の給与計算結果を引用する 方法も併用してお使いください。
60進法表示の場合に勤怠項目（単位が時間）で計算式を設定した場合
- 60進法で取り込んだ勤怠を60進法同士のみの計算式（加算・減算）で設定した場合は、端数処理（小数点以下の設定）に関わらず、60進法のまま計算されます。
例）遅刻時間と早退時間を足し合わせて遅刻早退時間とする。
遅刻時間（60進法）＋早退時間（60進法）→遅刻早退時間（60進法）
遅刻時間（60進法）1:11、早退時間（60進法）2:22の場合：
→1:11+2:22＝3:33（60進法）
- 上記以外の計算式で設定した場合は、10進法に変換され計算されます。端数処理も影響します（小数点以下の設定が行われ、賃金台帳や支給控除一覧表は10進法で表示されます）。
例）遅刻早退時間を15分単位で切り捨てる。
ROUNDDOWN(遅刻早退時間（60進法）*4,0)/4 （10進法で計算） → 遅刻早退時間（60進法）で表示
遅刻早退時間（60進法）＝10:06の場合：
→ ROUNDDOWN(10.1*4,0)/4 小数点以下第5位切り捨て=10（10進法で計算） →10:00
初期設定項目の復元
- 一度削除した初期設定項目は、項目設定の各タブで次の手順で復元可能です。但し、既に同名称を同タブで使用している場合は復元できませんので、先に使用していた初期設定項目でない名称を別名称に変更後実施ください。
- 時計マークをクリックする
- 復元させたい項目をチェックする
- 復元が点滅したらクリックして復元する
みなし時間を超えた超過残業時間を算定する場合
- HRMOS勤怠をお使いの場合、みなし時間を設定してみなし時間とみなし時間の超過時間（ここでいう超過残業時間）を集計する設定が可能です。特に、個人毎にみなし時間が異なる場合にお薦めする方法となります。
- みなし時間数が給与計算グループ毎に決まっている（下例では30時間）場合は、超過残業時間＝MAX（法定外残業時間ーみなし残業時間,0）のように超過残業時間数を算定します。合わせて、みなし残業時間について次のように設定すると計算可能となります（超過残業時間の算式のみなし残業時間の箇所に直接30を登録しても構いません）。
- HRMOS給与（HRMOS CORE含む）でみなし残業時間を社員別に登録する方法がありません。そのため、時間数を毎月設定（インポートなど）いただくか、HRMOS COREの単価やHRMOS給与の社員一覧（登録は整数のみに限る）で支給項目の計算などを活用して工夫し登録していただく方法のみとなります。