概要
HRMOS給与で毎月の給与計算を行うために必要となる、時間外労働などの残業手当や欠勤控除、遅刻早退控除などの単価、HRMOS COREで登録した単価を利用して支給項目を設定する方法について説明します。この設定により計算式に単価を組み込んだ支給項目を設定できるようになります。
目的
この記事を読み終えることで、以下のことができるようになります。
- 勤怠項目に登録された値から自動的に算定される時間外労働などに対する残業手当や欠勤控除、遅刻早退控除などの支給項目を設定を行う
- HRMOS COREやHRMOS給与＞社員で個人に登録した単価を利用した有給手当などの支給項目を設定を行う
前提条件
- 給与計算で使用する社員の情報がHRMOS COREに登録されていること
- 初期設定の実施に必要なアカウントが追加されていること
- 支給項目の基本的な登録方法を理解していること
- 単価を利用する給与計算グループが作成・設定されていること
- 支給項目を計算式で登録するために単価などに乗じる勤怠項目が登録されていること
手順
ステップ1. 単価の登録
操作の概要
給与計算グループの項目設定において、計算に必要な単価項目を設定します。
具体的な操作
1.HRMOS給与の設定から「給与計算グループ」を選択します。
2.対象の給与計算グループを選択し、以下の設定を行います。
- 項目設定をクリックします。単価タブにおいて次を設定します。単価項目の名称を変更したい場合は変更、その他項目追加し画面右下の「保存」ボタンをクリックします。
①単価名の名称を変更したい場合は変更します。
②新たな単価が必要な場合は画面右上の「＋」ボタンをクリックして設定します。
結果
給与計算グループにおける単価項目の設定が完了します。
ステップ2. 支給項目の登録
操作の概要
給与計算グループの項目設定において、単価を使用して計算する支給項目を設定します。
具体的な操作
1.HRMOS給与の設定から「給与計算グループ」を選択します。
2.対象の給与計算グループを選択し、以下の設定を行います。
- 項目設定をクリックします。支給タブにおいて次を設定します。支給項目の名称を変更したい場合は変更、その他項目追加し画面右下の「保存」ボタンをクリックします。
①新たな支給項目が必要な場合は画面右上の「＋」ボタンをクリックして設定します。
②金額設定＞種別は計算式を選択します。なお、計算種別がプラスの場合は計算結果が支給額に加算され、
マイナスの場合は支給額より減算されますのでそれを考慮し設定します。
③計算式に使用できる項目は支給、勤怠、単価、固定値のタブより選択いただけます。
数式は四則演算（＋、ー、×、÷）とMIN、MAXを使用できます。
計算式使用時は必ず計算式の右横の電卓マークをお使いください。
④計算式以外に必要な設定をします。
⑤設定完了後は画面右下の「保存」ボタンをクリックします。
結果
単価を使用した計算式の設定が完了します。
補足：固定残業代・みなし残業代を支給している場合などの超過分の支給に関しては金額で決まっているみなし残業手当を超えた部分の超過残業手当を支給するをご参考ください。
手順の補足・設定項目一覧
単価の設定項目について
単価は原則 「参照給与の（対象項目）÷（基準）」 →必要に応じて端数処理を選択 を設定します。
| 項目 | 設定内容とポイント |
|---|---|
| 項目名 |
項目名を設定します。 COREで設定の項目名は全角・半角問わず16文字以内に留めてください。 |
| 単価 |
社員一覧で設定,COREで設定(※),計算値を利用のいずれかから選択します。 (※)「HRMOS CORE」＞会社＞単価で設定されていない場合には選択ができません。
|
|
単価の計算＞ 参照給与 |
月給の場合に限り分子となる給与（対象項目）を当月支給の値を利用する場合に当月,前月支給の値を利用する場合に前月か選択します。 |
|
単価の計算＞計算式 （基準） |
分母にあたる基準で選択できる勤怠項目から値を選択します。 ・選択は時間数では60進法以外の選択はできません。 ・勤怠＞は毎月登録する勤怠項目からの参照となります。 ・暦日数は31日や30日など暦の日数を参照します。 |
| 単価の計算＞計算式（対象項目） |
・分子にあたる給与をチェックします。給与計算グループが月給、日給、時給により計算式が異なります。 月給の場合：参照給与にかかわらず、実支給額が分子の金額として用いられます。 自動的な日割計算を設定した支給項目に限り、日割計算前の金額が用いられます※。 日給の場合：基本給にチェックした場合は {基本給（HRMOS COREで登録する日額）÷1日の所定労働時間（給与計算期間）} ＋{基本給以外でチェックした給与の月額÷基準} で単価が計算されます 基本給（HRMOS COREで登録する時間額） ＋{基本給以外でチェックした給与の月額÷基準} で単価が計算されます |
|
単価の計算 ＞端数処理の有無 |
有効, 無効 を選択します。 |
| 有効の場合は単価に下記の端数処理が適用され、無効の場合は端数処理はされませんので、単価の時点で端数処理をするかしないかをご選択いただきます。 | |
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単価の計算 ＞端数処理 |
1, 10, 100円未満 から選択。 |
| 切り上げ，四捨五入，切り捨て から選択します。 | |
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（社保） 固定的賃金 |
対象,対象外を選択します。対象を選択すると単価の金額が社会保険の固定的賃金の判定となる金額に加算されます（報酬月額には加算されません）。なお、単価を支給項目や控除項目に使用しなくても設定した給与計算グループの対象者全てに対し加算されます |
※自動的な日割計算が設定されている支給項目とは、給与計算グループ＞基本設定で日割計算の設定があり、項目設定＞支給＞日割計算設定＝対象で設定されている支給項目を指します。
その支給項目で自動的に日割計算される場合に限り、日割計算後の金額は使用されず、日割計算前の金額で単価が計算されます。なお、日割計算後の金額を編集後も日割計算前の金額が採用されます。
基準で選択できる勤怠項目
| 基準で選択できる勤怠項目 | 使用される値 |
|---|---|
|
所定労働時間（給与計算期間） 平均所定労働日数（給与計算期間） 1日の所定労働時間（給与計算期間） |
支給月の勤怠項目が①→②→③の設定順で使用されます※ ①所定労働日数パターンで設定 給与締め日＝支給月の場合は支給月の属する年度の平均所定労働時間等 給与締め日＝支給月の前月の場合は支給月の前月の属する年度の平均所定労働時間等 で設定した値が使用されます ②「HRMOS CORE」＞給与＞平均所定労働時間等で 設定した給与締め日時点の値が使用されます ③給与計算グループ＞基本設定＞勤怠計算・単価で設定した平均所定労働時間等で設定した値が使用されます |
|
平均所定労働時間（勤怠期間） 平均所定労働日数（勤怠期間） 1日の所定労働時間（勤怠期間） |
支給月の勤怠項目が①→②→③の設定順で使用されます※ ①所定労働日数パターンで設定 勤怠締め日＝支給月の場合は支給月の属する年度の平均所定労働時間等 勤怠締め日＝支給月の前月の場合は支給月の前月の属する年度の平均所定労働時間等が 使用されます ②「HRMOS CORE」＞給与＞平均所定労働時間等で 設定した勤怠締め日時点の値が使用されます ③給与計算グループ＞基本設定＞勤怠計算・単価で設定した平均所定労働時間等で設定した値が使用されます |
| 暦日数（給与計算期間） | 給与計算期間中の暦日数が使用されます |
| 暦日数（勤怠期間） | 勤怠計算期間中の暦日数が使用されます |
|
勤怠＞所定労働時間 勤怠＞所定労働日数 |
その月に入力された勤怠項目の所定労働時間、所定労働日数が使用されます |
|
当月の所定労働日数 当月の所定労働時間 |
「HRMOS企業管理」＞給与＞所定労働日数パターンにより設定した支給月である当月の所定労働日数、所定労働時間が使用されます （締日の属する月の日数とは関係ありません） |
※①の設定がある場合に①が優先、①の設定がなく②の設定がある場合に②が優先して、①②の設定が無い場合に③が利用されます。実際に使用された値は給与詳細画面から確認可能です。
③の場合は、（給与計算期間）（勤怠期間）いずれの値も同じ値が使用されます。
補足・ヒント
初めての給与計算グループで参照給与を前月とした単価計算を行う場合
初めて所属した給与計算グループでは前月の給与を引用することができないため、単価の参照給与が前月の場合は最初の1か月は別途計算いただきインポートや手入力の必要があります。具体的には次のケースです。
- 給与計算開始の初月
- 給与計算グループを異動した初月
- 初めて前月の単価をその給与計算グループで使用し始めた初月
単価の参照給与が前月の場合の手当等の変更タイミング
給与計算グループで改訂履歴の作成を行い手当等自体を削除する場合、参照給与を前月として使用している場合にはその手当等自体は当月も削除されていないことが必要です（手当等を削除すると給与計算グループの項目設定からその手当等の名称が消えてしまうため、対象項目として選択できなくなります。1ヶ月遅れで削除する必要があります）。
金額で決まっているみなし残業手当を超えた部分の超過残業手当を支給する
- 事前にHRMOS COREで対象の個人に「みなし残業手当」を設定します（会社によっては残業見合手当、固定残業代など名称は異なります）。
- みなし残業手当が0円である場合の残業代を計算する式を作成します。
①支給基礎単価などを設定の上、該当の労働時間を用いて時間外手当、休日勤務手当などをそれぞれ計算します。
②みなし残業手当に含まれる残業代を残業代＝時間外手当＋休日勤務手当などとして計算式を設定します。
- 超過残業手当＝MAX（残業代ーみなし残業手当,0）のような算式を設定します。
①残業代からみなし残業手当を除いた部分を超過残業手当として支払われますが、
みなし残業手当のほうが残業代より数値が大きい時には0を表示させるように算式を作成します。
②みなし残業手当が払われる人、払われない人に関わらず同じ式を設定することが可能です。
- 本設定により同一の給与計算グループ全ての人に対し同じ計算式が適用されます。計算をしない人が混在する場合は別の給与計算グループにする もしくは 管理職（役職手当が5万円以上払われる者）は欠勤控除をしたくない のような例を参考にフラグをもつことで計算対象外とするなどの工夫が必要となります。
単価を利用して前月の給与計算結果を引用する
単価では「参照給与の（対象項目）÷（基準）」 を設定する必要があるため、前月の給与額を直接引用することはできません。しかし、月給制に限り必要な場合には「参照給与の（対象項目）÷（基準）」 ✕（基準）という計算式にする（分母の相殺を行う）ことで「参照給与の（対象項目）」を引用することができます。具体的には次のような設定例となります。
| 設定する項目 | 【支給項目に「前月の基本給（仮称）」をさせたい場合の設定例】 | |
|---|---|---|
|
単価 タブ |
前月の基本給 算定用単価（仮称） |
参照給与＝前月 対象項目＝基本給（基本給にチェック） 基準＝平均所定労働時間（給与計算期間） 端数処理の有無＝無効 |
|
支給 タブ |
前月の基本給（仮称） |
種別は計算式とし、次のような算式を設定する。 前月の基本給算定用単価（仮称）✕平均所定労働時間（給与計算期間） ※単価の分母である平均所定労働時間（給与計算期間）に同じ値である平均所定労働時間（給与計算期間）を乗じることで１となり相殺されます。 ※明細設定を常に非表示（支給額には含まない）とすることで実際の支給額には含まずに引用も可能です。 |
単価を利用して複数の時給・日給を設定する
- 例えば、現場Aでの時給が1200円、現場Bでの時給が1500円だった場合次のとおり設定します。HRMOS COREでは会社＞単価で基本給Bの登録が事前に済んでいることを前提としています。
- 「HRMOS CORE」＞業務情報＞雇用条件＞給与（基本給）＞金額 ＝1200円
- 「HRMOS CORE」＞業務情報＞雇用条件＞給与（単価）＞単価1 =基本給B, 1500円
- 「HRMOS給与」では次のように設定し、それぞれの現場での給与計算を行うことができます
- 基本給＝ 基本給×労働時間A（現場Aでの労働時間）
- 基本給2= 基本給B（単価）×労働時間B（現場Bでの労働時間）
- 補足:基本給Bは給与計算グループ＞項目設定＞単価の設定において固定的賃金の対象として登録できますので、月額変更届において判定したい場合は対象とするとよいでしょう。
単価を利用して時給者の有給手当を設定する
「1日分の有給手当」が変動しない場合は次のような設定ができます※
①HRMOS COREでは時給の基本給と1日の所定労働時間を設定する（給与計算グループで設定した1日の所定労働時間に対し、個人別に異なる場合のみ設定）。
②給与計算グループで支給項目として「有給手当」に次のような算式を設定する。
- 「1日分の有給手当」（単価）×年次有給休暇日数
- 「HRMOS CORE」の単価で「1日分の有給手当」を登録の上、「HRMOS CORE」の単価で個人別に「1日分の有給手当」を設定する。
※1日分の有給手当が変動する場合は、下記の設定を行い、毎月①に有給単価を入力（インポート）という運用になります。
①支給項目で有給単価（明細表示＝常に非表示）を作成
②有給手当＝「有給単価」×年次有給休暇日数
社員一覧で単価を設定し、給与計算グループが変更された場合
給与計算グループが変更されると社員一覧で設定する単価の値がリセットされます。再登録いただく必要があります。